運用型広告とは｜データ分析によるPDCA改善で成果を最大化する手法

運用型広告とは、インターネット上で表示される広告の総称です。運用しながらリアルタイムでデータを確認できるため、それを基にPDCAを回して具体的な改善点を特定し、広告の成果を高めることができます。

しかし、広告運用の業務は広告の企画から改善まで多岐に渡り、広告の種類によってターゲットも効果も異なるため、知識やノウハウが必要になります。そのため、これから広告運用を始めたいものの、何から始めればいいのかわからない人もいるのではないでしょうか。また、広告運用に取り組んでいるものの、成果が出ていないというケースもあるでしょう。

広告運用で扱う「運用型広告」には、主に以下の6種類があります。

このように多くの広告から自社の目的やターゲットにあった広告を選ぶには、まず広告ごとの特徴を理解しておかなければなりません。

また、広告の選び方や分析・改善の方法を理解していなければ、ターゲットに合わない広告を作成してしまったり、改善をしても成果を挙げられなかったりするリスクがあります。

さらに大手広告代理店でも、運用担当者にスキルがなければ成果が出せないケースもあります。それだけ担当者自身が運用のノウハウを身に付けることが大切なのです。

本記事では、運用型広告の種類から広告運用のポイントまで、詳しく解説しています。広告運用担当者の業務や必要なスキルについても解説していますので、ぜひ最後までお読みください。

「運用型広告」とは

運用型広告とは、運用を前提として配信する広告の総称です。

特にWeb広告では、何人に広告が配信され、そのうち何%がクリックし、何%のユーザーがコンバージョン（購入や申し込みなど）に至ったのかというデータを計測できます。その数値を見て「よりコストを抑えるにはどうすればよいのか」「成果を上げるには何を改善すればよいのか」といったことを考え、PDCAを回しながら運用を行っていくのが、運用型広告です。

例えば、広告運用を行っておりCPC（1クリックあたりの費用）を抑えたいと考えた場合、入札価格を抑制するか、広告文や広告表示オプションを変更して広告の品質を改善します。また、広告運用を開始したけれどCTR（クリック率）が低い場合は、ターゲットを深堀して広告見出しやクリエイティブを修正などの改善を繰り返すことで、徐々にCTRも改善されるでしょう。

ただ配信して終わりなのではなく、効果測定と改善のサイクルを繰り返す「運用」を行うことで、成果を上げていくことが可能です。

純広告との違い

運用型広告とは対照的に、特定の媒体（メディア）の掲載枠を買い取って広告を配信する純広告と呼ばれる手法もあります。例えば、化粧品メーカーであれば美容サイトなど、自社のターゲットに近いユーザーが閲覧するであろうサイトへ掲載を依頼します。

純広告は媒体ごとに広告掲載の単価が決まっているため運用の手間がかからないことや、認知度の向上、ブランディングに役立つというメリットがあります。一方で、一定の掲載期間や掲載する場所が決まっており、効果があまりでなくても費用が発生してしまう・調整をしにくいといったデメリットも存在します。

6種類の代表的な運用型広告｜特徴と費用

冒頭でもお伝えした通り、運用型広告には、主に以下の6種類があります。Facebook広告やX（旧Twitter）広告はSNS広告に属します。

これらの広告は、種類ごとに適するターゲットが異なります。

適切な広告運用のために、広告ごとの特徴を理解しておくことは欠かせません。広告の特徴・費用を詳しく解説していきます。

リスティング広告

リスティング広告とは、検索エンジンでユーザーが検索したキーワードに合わせて表示される広告で、下記のように検索結果画面で「広告」と表示されているものです。

検索結果の中に表示される広告であるため、「検索連動型広告」とも呼ばれます。

リスティング広告の特徴

リスティング広告は、検索行動が前提となるため、ニーズが顕在化しているユーザーに対して効果的な広告です。ユーザーは欲しい情報を具体的なキーワードで検索しているため、ニーズにマッチしたリスティング広告を表示させることができれば、クリックされる確率が高くなります。

例えば、顧客管理ができるツールを探しているユーザーが「顧客管理 ツール」と検索したとします。その検索結果に「〇〇社以上導入の顧客管理ツール」といったような広告が表示されれば、クリックされやすくCVにも至りやすいということです。

つまり、リスティング広告はリードやCV獲得を目的として運用する広告だと言えます。

反対に、リスティング広告はニーズが顕在化していないユーザーへのアプローチは不向きです。いくら自社の商品やサービスを広告文でアピールしても、自身のニーズに気付いていないユーザーには刺さらないからです。

リスティング広告の費用

リスティング広告はクリックされた分だけ費用が発生する「クリック課金制」です。広告の掲載や表示自体には費用がかからないため、無駄なコストがかかりません。

1クリックあたりの単価はキーワードによって異なります。例えば、自動車・住宅・金融といった高単価商材関連のキーワードは、クリック単価も高くなる傾向があります。

さらに、同じキーワードで表示できる広告枠は限られています。クリック単価はオークションによって決まるため、多くの企業が広告を出したいと考えるキーワードは、クリック単価が高騰します。

掲載順位はクリック単価だけで決まるわけではありません。入札単価のほかに広告の品質も加味されて広告ランクが決定するので、広告自体の品質も高める必要があります。

Googleリスティング広告の場合、「キーワード プランナー」から推定平均クリック単価を確認できます。

上記は、ファンデーションに関連するキーワードを調べたものです。わかりやすく表でまとめました。

このように、過去に対象のキーワードでページ上部に広告を表示した広告主の単価実績の中で、低い範囲と高い範囲の平均単価が表示されます。

またキーワードプランナーは、キーワードを導き出す目的でも使用できます。例えば、「ファンデーション」というキーワードで調べた場合は、以下のように表示されます。

この結果からも、推定平均クリック単価を確認することが可能です。

ディスプレイ広告

ディスプレイ広告は、Webサイトやアプリの広告枠に表示される広告です。Yahoo!であれば、下記の赤枠の部分に表示されているのがディスプレイ広告です。

ディスプレイ広告の特徴

ディスプレイ広告には、画像・テキスト・動画の広告があります。

リスティング広告は、自分が知りたい情報を検索した場合に表示されますが、ディスプレイ広告は訪れたWebサイトに広告枠があれば表示されます。そのため、ニーズが顕在化していないユーザーにもアプローチしやすい広告です。

例えば、自社でファンデーションのディスプレイ広告を出稿したとします。コスメに関する情報サイトの広告枠に効果的な画像付きで表示されれば、ファンデーションを購入しようと思っていなかったユーザーでも興味を引くことができ、クリックしてもらえる可能性が高まるでしょう。

つまり、バナーや動画など、クリエイティブで表現できるメッセージの量や深さが、リスティング広告よりも充実しているということです。

ニーズを自覚していないユーザーであっても、興味や関心がある情報は「知りたい」と考えます。ディスプレイ広告は、そのようなユーザーへのアプローチ方法として適しています。

また、認知向上やブランディング目的で実施されることもあります。

ディスプレイ広告の費用

ディスプレイ広告はリスティング広告と同様にクリック課金制です。1日の上限予算を決めることができるので、想定以上に費用がかかってしまうことはありません。

費用はGoogleやYahoo!など、媒体によって異なります。

アドネットワーク広告

アドネットワークは、Webサイト・SNS・ブログなど、複数の広告媒体を集約した広告配信ネットワークを構築し、まとめて広告を配信するための仕組みです。

アドネットワーク広告の特徴

通常、複数の広告媒体に出稿するためには、それぞれの媒体に依頼しなければなりません。媒体ごとに入稿規定が異なり、広告掲載までに手間がかかります。また、掲載終了後も媒体ごとにデータが異なるため、分析が困難になるケースもあります。

アドネットワークを活用することで、これらの課題を解決することが可能です。

ターゲット層が広い場合や、商品やサービスを広く認知させたい場合、広範囲に効率よく広告を配信できるアドネットワークが役立ちます。

ただし、アドネットワークは出稿先をシステムでマッチングするため、WEBメディアの選定をコントロールすることができないケースが多いことは覚えておきましょう。

アドネットワーク広告の費用

アドネットワークでは、傘下にあるそれぞれの広告媒体によって課金方式が異なります。そのため、広告配信先の媒体の課金方式を確認しておく必要があります。

どのタイミングでいくら費用がかかるのかを、媒体ごとにチェックしておきましょう。

リターゲティング（リマーケティング）広告

リターゲティング広告は、過去にWebサイトを訪問したことがあるユーザーを追跡して配信する広告です。

リターゲティングとリマーケティングは媒体ごとに名称が変わるだけであり、同じものを指します。

• Google：リマーケティング
• Yahoo!：サイトリターゲティング
• Meta（Facebook/Instagram）：リターゲティング

リターゲティング（リマーケティング）広告の特徴

ユーザーがすでに認知している商品やサービスに関連した広告が表示されるため、認知していないユーザーに広告を配信するよりもCVRが高くなる傾向があります。

Webサイトを開いたものの、検討するために離脱してしまったユーザーに対して広告を配信することで、商品やサービスを思い出してもらうことができるからです。

リターゲティング広告はCookieが利用されています。

詳しく説明すると、訪問ユーザーにCookieを付与することで、ユーザー情報をリスト化します。リストに広告配信対象者が一定数集まると、GoogleやYahoo!など広告媒体のWebサイトに対象者が訪れた場合に、広告が配信される仕組みです。

ユーザーのCookieには、

• 1度商品を購入した
• 閲覧したが購買には至らなかった
• カートに入れたがかご落ちした

などの行動情報が含まれます。

これらの情報を基にしてユーザーを分類してリスト化し、広告を出すタイミングや頻度などを分類ごとに設定することが可能です。

リターゲティング広告の費用

リターゲティングの広告費用は、クリック課金やインプレッション課金がありますが、媒体によって課金方式や金額が異なります。上限予算の設定も可能なので、予想以上にコストがかかることもありません。

動画広告

動画広告は、動画のクリエイティブを用いた広告のことです。SNSやアプリなど、さまざま場面で目にしますが、代表的なものではYouTubeの動画再生前や合間に流れる広告があります。

動画広告の特徴

動画広告は、年々需要が伸びてきているWeb広告です。電通ら4社が共同で発表している「2025年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」によると、2025年のビデオ（動画）広告は1兆275億円となり、推定開始以降初めて1兆円を突破。インターネット広告媒体費に占める構成比は30％を超え、前年比121.8％と引き続き高い成長率を維持しています。

動画広告は、静止画やテキストでは表せない、音と動きでユーザーに情報を提供することができます。そのため、広告にストーリー性を持たせることが可能です。

また、広告に音と動きがあることでユーザーの目に留まりやすく、静止画の広告よりも印象に残りやすいというメリットもあります。

動画広告の費用

動画広告の課金方式は、主に以下のような種類があります。

• クリック課金
• インプレッション課金
• 動画再生課金

単価は広告媒体によって異なるため、どの媒体に配信するかで予算を決めましょう。

Youtube広告の課金形式

またYouTube広告の場合は、以下のような課金形式があります。

• 動画を30秒以上視聴した時点で課金になるCPV課金
• 動画表示回数ごとに料金が発生するCPM課金
• 広告内リンクをクリックするごとに発生するCPC課金

があります。

SNS広告

SNS広告とは、FacebookやTwitterなどのSNSプラットフォームに配信する広告です。SNSごとに利用率の多い年齢層や性別が異なるため、ターゲットに合わせた媒体選びが重要です。

以下5つの主なSNS広告について、詳しく解説していきます。

1. Facebook広告

Facebook広告は、Facebookのフィード面やストーリーズなどに広告を配信することができます。また、Facebook広告の管理画面からInstagramにも広告を配信することが可能です。

Facebook広告の特徴

Facebook広告は、ほかのSNSと比べてターゲティング精度が高いという特徴があります。

Facebookでアカウントを作成する場合、実名での登録が基本となっており、年齢・地域・勤め先など様々な情報を入力します。そのため、ユーザー自ら入力した正確なプロフィール情報に基づいて広告を配信できるからです。

そのため、商品やサービスを訴求したいターゲットに対して、ピンポイントで広告を届けることができるのです。

また、既存の顧客と属性やWeb上の行動が似ているユーザーにターゲティングする「類似オーディエンス」という機能も備えています。この機能を活用することで、新規顧客の獲得も行うことが可能です。

Facebook広告の費用

Facebook広告は、クリック課金やインプレッション課金があります。基本はインプレッション課金ですが、広告を出稿したもののまったくクリックされず広告費だけがかかるといった事態を避けたい場合には、クリック課金を選択するという手もあります。

ただし、広告を掲載する目的によってはクリック課金が選択できない場合もあるので、注意しましょう。

2. X（旧Twitter）広告

X広告（旧Twitter広告）は、10〜30代を中心とする若年層の利用が多いX（旧Twitter）に広告を配信することができます。なお、Twitterは2023年7月にイーロン・マスク氏のもとで「X」へとリブランディングされ、現在はXとしてサービス提供されています。

X（旧Twitter）広告の特徴

X広告は、実名制であるFacebook広告のような精度の高いターゲティングはできません。しかし、ユーザーの趣味や関心を軸にターゲティングしていくことが可能です。

タイムラインに配信される広告は、通常のポストのようにごく自然に表示されるため、広告感が薄いという特徴があります。また、広告に対して「いいね」「リポスト」「コメント」などのアクションが可能です。

また、X広告はポストや他のアカウントとのエンゲージメントから、そのユーザーの嗜好や興味関心を推測してターゲティングを行うことができます。つまり、自社の商品やサービスに興味がありそうなユーザーに対してピンポイントでアプローチすることができるのです。

X（旧Twitter）広告の費用

X（旧Twitter）広告の費用 Xの課金方式は以下の6つです。

• クリック課金
• インプレッション課金
• フォロー課金
• エンゲージメント課金
• インストール課金
• 再生数課金

それぞれの費用相場は以下を参考にしてください。

Xでは広告がユーザーに拡散されることでさらに宣伝効果を高められますが、広告のリポストなどは課金対象とならず、費用がかかりません。そのため、拡散力の高い広告はCPAを抑えられるという特徴があります。

3. Instagram広告

Instagram広告はFacebook広告のうちの1つで、Instagramのフィードとストーリーズに広告を配信できます。

Instagram広告の特徴

Instagramは10〜20代の女性の利用率が高いため、化粧品・美容関連・ファッションなどの女性向けの商材と相性がいいWeb広告です。実名制のFacebookと同一のプラットフォームで管理できるので、ほかのSNSと比べてターゲティング精度が高いというメリットがあります。

Instagramは写真や動画の投稿・閲覧に特化したSNSであり、若年層の女性の利用率が高いことから、広告のクリエイティブ品質が非常に重要になります。

また、配信フォーマットはさまざまなものがあり、通常の画像や動画の広告の他に、アンケート広告やショッピング広告、リード獲得広告など商品やサービスに合わせて広告を展開できます。

Instagram広告の費用

Instagram広告の課金方法は、インプレッション課金とクリック課金の他に、アプリがインストールされるごとに料金が発生するインストール課金と、動画の再生時間に応じて料金が発生する動画再生課金があります。

広告費用は予算と掲載期間を広告主が指定して決定します。予算設定の画面で予測されるリーチ数を確認できるため、予算設定時の参考になるでしょう。

決定された予算は掲載期間中、均等に配分されるので、設定した以上に費用はかかりません。

4. TikTok広告

TikTok広告は、若年層を中心に人気のある動画配信アプリのTikTokに広告を配信することができます。

TikTok広告の特徴

博報堂が毎年実施している「コンテンツファン消費行動調査」の2025年版によると、TikTokは日本国内で3人に1人が利用するサービスにまで広がっており、若年層に加え幅広い年代に向けた広告と相性がいいWeb広告です。 ただし、TikTok広告は若年層だけに向いているわけではありません。ユーザーの平均年齢は39.2歳まで上昇しており、ブランドが活用しやすい年齢層へと広がっています。

ただし、TikTok広告は必ずしも若年層向けの広告でなければ適していないというわけではありません。ユーザーの平均年齢は34歳で、年々上昇傾向にあるからです。

TikTokは動画広告になるので、テキストでは表せない多くの情報を伝えることができます。また、広告を全画面表示させることでユーザーを広告に集中させることができるため、拡散などのアクションにも繋げやすいでしょう。

また、他のSNSよりも幅広い広告メニューもTikTokの特徴といえます。

広告メニューによって性別や年齢を細かく指定したターゲティングも可能です。

TikTok広告の費用

TikTok広告は、広告メニューによって大きく費用が異なります。

全体的に費用が高額ですが、ブランドオークション広告であれば表示回数や時間に応じて費用が発生するので、TikTok広告の中でも比較的始めやすい広告メニューです。

5. LINE広告

LINE広告はLINEアプリ内だけでなく、LINE広告ネットワークで連携しているアプリ内にも広告が配信できます。

LINE広告の特徴

LINE広告の最大の特徴は、他の媒体ではリーチできないユーザーに広告を配信できる点です。

LINEの利用率は引き続き高水準で、令和6年度（2024年度）調査では全年代で91.1％に達しました。10代から60代では9割超え、70代でも7割を超えており、幅広い年齢層が日常的にLINEを利用していることがわかります。

他のSNSは年代によって利用率に差があるため、これはLINEならではの強みといえます。

また、LINEでは公式アカウントなど他のLINEプロダクトから得たユーザーデータを活用してターゲティングを行う「クロスターゲティング」があります。クロスターゲティングでは、配信したメッセージを開封したユーザーにのみ広告を配信するなどの細かなターゲティングが可能です。

LINE広告の費用

LINE広告の費用は、クリック課金やインプレッション課金の他に友達追加に対する課金があります。上限予算の設定も可能なので、自社の予算に合わせた広告費の設定が可能です。

運用型広告で成果を出す5つのポイント

「広告の種類はわかったけれど、運用する際に何を意識すればよいのか」と疑問に思う方もいると思います。広告運用を始める前に、次のポイントを理解しておくことで効果的な運用が可能になります。

これらのポイントについて、詳しく解説していきます。

1. 広告運用の目的を明確化する

広告運用を始める前に、目的を明確にしておきましょう。目的は「商品の知名度を上げたい」「新規顧客を増やしたい」など企業によって異なります。

目標によって、効果を測るために見るべき数値が変わります。反対に、目標が明確になっていなければ、何を基準に効果測定をすべきかわからず改善もできません。

効果測定によって改善が可能な点は広告運用のメリットのひとつです。しかし、目標がはっきりしていないと、このメリットが損なわれてしまいます。

そうならないためにも、目標を明確にしてどの数値を見るべきなのかはっきりさせましょう。

2. KPIを設定し、やるべきことを明確にする

目標を達成するためには、KPIとして指標と数値を設定します。例えば、会社やサービスの認知が目的ならインプレッション数やリーチ数、顧客獲得が目的ならCV数やCPAをKPIに設定するなどです。

目的と一緒にKPIを設定しておくことで、目標達成までにやるべきことが明確になり、どのような広告を出稿すべきかわかります。

KPIの設定は「SMART」で考えましょう。

経営者と運用者の視点を合わせることが重要

また、経営者と事業責任者・広告運用者では視座の高さが異なるため、ゴールの認識にズレが生じる可能性があります。

例えば、広告運用でCPAを〇円以下にすることをKGIに設定したとします。

経営者目線で見た場合、今期末までに月次営業利益の水準を1.5倍にするといったKGIが設定されていたとすると、「CPAを〇円以下にする」というのはKGIを達成するためのKPIのひとつになるのです。

経営者と視点を合わせたKPIを設定する場合、まず事業の市場における状況・企業としての位置づけ・戦略を理解することが大切です。そして、提示されているCPAなどの目標が何のためのKPIなのかを聞いて確認することで、経営者と同じ視座で広告運用に関して話ができるようになります。

3. 広告配信の対象を明確にする

広告配信する商品やサービスによってターゲットは異なります。ターゲットが変われば、どの媒体で広告を配信すれば効果的かも違ってくるため、「だれ」に向けた広告なのかを明確にしましょう。

例えば、20代女性に向けた化粧品の広告であれば、Instagramや TikTok広告など、ターゲット層に対して効率的にアプローチできる媒体を選ぶことが重要です。

また、最初に設定した目的によっても、選択する広告の種類が変わります。例えば、認知拡大が目的の場合はニーズを自覚していない潜在層がターゲットになるので、ディスプレイ広告や動画広告などを選びます。購買率や売上の向上が目的なら、ニーズを自覚している顕在層をターゲットとし、リスティング広告やリターゲティング広告を選択すると効果的でしょう。

4. 広告媒体の特徴を把握する

広告の種類でも解説したように、媒体によって特徴は大きく異なります。

ユーザーの年齢層や、ニーズ顕在層向け・潜在層向けなど、選ぶ広告によってアプローチできるユーザーが異なるため、特徴を把握しておかなければなりません。

「全年代が使っているから、とりあえずLINE広告を配信」といったような選び方をすると、確実に届けたいターゲットが広告を目にする機会が減り、成果を出せない可能性があります。

また、媒体ごとの特徴を理解しておくことで、自社の商品やサービスを魅力的に見せる広告はどれかもわかり、より効果的な広告を選ぶことができるでしょう。

5. 配信状況を確認しながらPDCAを回す

配信をすればそれで終わりではありません。継続して配信状況を確認する必要があります。

一定の期間が過ぎたら、数値の検証や評価を行いましょう。成果が乏しいのであれば、広告の内容を修正する必要があります。場合によっては目標の設定から見直しが必要になる場合もあるでしょう。

見直しをする際に大切なのが、1度で完璧に仕上げようとせず、ユーザーの反応を見ながら小さいサイクルで検証・改善を繰り返していくアジャイル型で進めることです。

最初から完成度ばかりを追い求めると、スピードが落ちてしまいます。スピード感を上げるためにも、アジャイル型でPDCAサイクルを回しながら改善を繰り返しましょう。

設計から検証まで3周は繰り返し、徐々に完成度を高めていけばいいという気持ちで取り組みましょう。

成果が出ない時の具体的な改善方法

配信状況を確認してPDCAサイクルを回していく中で、思うような成果が得られない場合に「具体的に何をどう改善すればよいのか」という疑問が生まれます。

Web広告のCPA改善には体系的なアプローチが存在し、大きく「CPCを下げる」「CVRを上げる」という2つの視点から取り組む必要があります。

CPCが高い場合は広告やLPの品質向上、競合が少ないロングテールキーワードへの入札強化が有効です。CVRが低い場合は効果的なキーワードへの入札集中、広告文とLPの関連性向上、EFO（エントリーフォーム最適化）などの施策が効果的です。

インハウス運用と代理店の比較

ここまで、広告運用について解説してきましたが、広告運用を実施する方法は以下の3パターンがあります。

• すべてインハウスで実施
• 広告運用代理店に委託
• 伴走型コンサルティングに依頼

これらの違いをまとめたものが、以下の表です。

インハウス運用のメリット

• コストが抑えられる
• スピード感のある運用が可能

代理店に依頼した場合は手数料などが必要ですが、インハウスで運用をすればそのようなコストがかかりません。

また、至急入札単価を調整したい・クリエイティブを差し替えたいといったことが起こった場合に、インハウスであれば即対応することが可能です。そのため、スピード感を持って運用することができます。

インハウス運用のデメリット

• 社内体制の構築が必要
• リソースが必要
• 知見のある担当者がいない場合教育や採用をしなければならない

広告運用をインハウスで行うには、チームなどの社内体制の構築も必要です。また、インハウスで広告を運用する場合、アカウントの開設・キーワードの選定、広告文の作成・入札調整など、非常に多くの自社リソースが必要です。

さらに、広告運用は知見がある担当者が必須ですが、もしもいないのであれば教育や採用を検討しなければなりません。

広告代理店のメリット

• リソースが不要
• 広告運用に関する最新の情報が集まる
• 社内に知見がなくても広告運用ができる

広告代理店に広告運用を任せた場合は自社リソースが不要になるので、体制の構築や、足りない人員の採用などをする必要がありません。

また、広告代理店は、媒体担当者との情報交換を行なっているため、最新のトレンドや媒体のアップデートの情報を素早くキャッチアップすることができます。

もし、社内に知見がない場合はイチから教育や採用をしなければなりません。しかし、初心者の育成には時間がかかり、高いスキルを持つ人の採用は人材自体の割合が非常に少なく難しく、退職されてしまう可能性もあります。

そのようなリスクを考慮して、自社のリソースを割いて広告運用を行なわず、代理店に依頼することを選ぶ企業が増えています。

広告代理店のデメリット

• コストがかかる
• 社内にノウハウや知識が蓄積されない
• スピード感のある運用が難しい場合がある

広告運用を代理店に依頼する場合、広告費のほかに代理店への手数料が必要です。運用する広告費の20%が相場で、基本的には運用する広告費が多くなればなるほど手数料も高額になっていきます。

また、社内にノウハウが蓄積されにくいというデメリットもあります。これは代理店との関係性にもよりますが、広告運用を丸投げしていると、自社の担当者は週次・月次のレポートのみの確認となってしまうからです。

また、代理店は多くの企業の運用案件を抱えています。そのため、至急対応してほしいことがあった場合でも、担当者の手が空いていないケースもあるでしょう。そのため、スピード感を出すことは難しいという特徴があります。

広告代理店は「担当者」「チーム体制」で選ぶ

広告代理店を選定する場合、「人気」や「大手だから」といった基準だけで選ばないようにしましょう。なぜなら、知名度が高い代理店だからといって、必ずしも担当者のスキルやチーム体制が盤石とは限らないからです。

例えば、予算の規模が小さい案件では、以下のようなケースがよくあります。

• 経験の浅い新人が運用担当者になる
• リソースが充分に割かれない
• チーム内でのバックアップ体制が不十分

このような場合、思うような成果が出ずに終わってしまうでしょう。

また、新人ではなかったとしても、自社の業界での広告運用経験やノウハウを持っているかはわかりません。また、自社が求める条件との相性もあります。

つまり、知名度の高い代理店だったとしても、代理店の担当者やチーム体制次第で成果が左右されるということです。

もちろん「大手は避けるべき」ということではありません。企業の名前だけで安心せずに「人」、つまり運用担当者とチーム体制によって判断するのが重要です。

弊社でも運用型広告のクライアント支援を行っていますが、他社と比較した際のMOLTSの特徴は「運用担当者のレベルが高い」ということです。弊社では未経験や初心者の採用は行っていません。また、Web広告の領域に関する実績やスキルセットを持つ少数精鋭のメンバーのみで、事業を展開しています。

広告運用代理店をお探しの方は、ぜひ一度弊社にご相談ください。

広告運用の効果がわかる企業事例

広告運用を実践することで、どのような効果が得られるのかが具体的にわかる事例をの2つに分けて紹介します。

• 新規に運用型広告に取り組み、事業課題を解決した事例
• 既に行っていた運用型広告を大きく改善した事例

新規に運用型広告に取り組み、事業課題を解決した事例

運用型広告に取り組み、8商材のテストマーケティングをスピーディ実施

美容・化粧品業界のA社は、ヒット商品を発掘するために複数商品を同時期にリリースし、広告予算をあまりかけずにテストマーケティングを行いたいという目的がありました。

しかし、少額の予算で複数の広告アカウントを開設・運用するとなると、代理店としては工数がかかる割に収益性が低く、利害が一致しませんでした。そこで、一部を自社で行いつつ、一部を代理店に委託するという形を取ることにし、以下のようにすみ分けを実施。

• クライアント側は商品開発した元々のコンセプト・ターゲティング設計・コミュニケーション戦略にフォーカス
• 代理店に計測環境の整備を共通化
• リスティング広告以外にもディスプレイ広告、SNS広告など複数の広告を組み合わせてテストマーケティングを実施

また、媒体選定やKW選定も広告のアルゴリズムを活かして自動入札が初速で機能しやすい構造を設計し、最小工数で成果を最大化しやすいアカウントを構築しました。

その結果、ユーザーインサイトを発掘しやすい検証を初期から実施でき、8商材のアカウントを1ヶ月で開設・設計。品質を落とすことなくスケジュールに合わせてローンチを実現しました。

Marketing Project Lead

菊池 真也

SHINYA KIKUCHI

業界歴15年以上。大手企業からスタートアップまで、運用型広告のコンサルティング、インハウス化支援、代理店の組織構築などを行う。成果を最大化するためのチームビルディングが得意。

提供領域

• 総合プランニング
• 組織開発
• 運用型広告

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Web広告で集客し、新規開設クリニックを初月から黒字化

クリニックを新規開業するにあたり、A社では新規顧客の集客に力を入れる必要がありました。
そこで、弊社にご依頼いただき、オンラインからの集客施策として、リスティング広告に取り組みました。リスティング広告のみではアプローチできるターゲットに限りがあったため、検索キーワードに連動したディスプレイ広告やFacebook広告など他の広告も組み合わせることで低いCPCで送客する手法を試みました。

また、クリニックは予約枠の空き具合でCVRが大きく変動してしまいます。そのため、最適化ポイントを予約ページに遷移するCTAにしたことで、機械学習が働きやすくなり全体の効率化に繋がりました。

結果として、クリニック立ち上げ初月から、予約枠の大半を埋めることに成功。単月黒字化を達成しました。また、初月から黒字化できたことで医師を積極採用でき、予約枠の増加にも繋げられました。

Marketing Project Lead

高橋 翔太

SHOTA TAKAHASHI

業界歴10年以上。ディスプレイ広告の専門性を軸に、リスティング広告を中心とする運用型広告の代行、KPI構築、インハウス化支援を担当。企業の広告担当としての既存代理店との折衝にも従事。

提供領域

• 総合プランニング
• 新規事業マーケティング
• 運用型広告

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既に行っていた運用型広告を大きく改善した事例

内製化（インハウス化）するための支援を受け、3ヶ月でCV数倍増

求人サイト「WILLOF」の運営を中心に、人材派遣、人材紹介事業を展開している株式会社ウィルオブ・ワークでは、広告運用に関して専門性のある人材がいないという課題を抱えていました。

その課題に対し、自社で広告運用を実践できるように、弊社が運用型広告のインハウス強化支援として参画。まずは「いかに利益を最大化させていくか」という視点から、歩留まり率や応募からの契約率などを把握・可視化し、事業の粗利単価、CPAを逆算して目標設定をしていきました。

また、同社はサイト数が非常に多いため、事業部ごとの戦略や各サイトの予算配分など、メインのサイト以外でいかにCVを獲得していくかの戦略づくりを実施。同時に分析環境の整理も行っていきました。マーケティングチームは兼務で広告運用を行っていたため、リソース配分で考え、初心者でも運用しやすくするためにアカウント構成はシンプルにして、自動入札をうまく使う運用に切り替えました。

結果として、特定のサイト経由のCV数が運用開始3ヶ月で倍増するなどの成果を挙げられています。また、広告運用の知識やノウハウがない状態から、自社で広告運用を行える組織に成長しました。

Marketing Project Lead

菊池 真也

SHINYA KIKUCHI

業界歴15年以上。大手企業からスタートアップまで、運用型広告のコンサルティング、インハウス化支援、代理店の組織構築などを行う。成果を最大化するためのチームビルディングが得意。

提供領域

• 総合プランニング
• 組織開発
• 運用型広告

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広告運用を委託し、前年比売上20％増を実現

※引用：パスクリエイト株式会社

結婚相談所の比較や資料請求可能な「婚活・結婚おうえんネット」、税理士が探せるマッチングサービス「税理士紹介エージェント」を運営するパスクリエイト株式会社では、外注せず社内で広告運用を行っていました。しかし、広告運用担当者が定着しないことにより安定した成果が出せないという課題がありました。

弊社では資料請求や問い合わせ獲得を目的としたメディアを10年ほど運営をしてきました。それらを獲得するための“柱”となるのが、リスティング広告なんですよね。もはや、会社運営における“心臓”といっても過言ではないくらい重要だと感じています。だからこそ、広告代理店などの他社に任せるのではなく、インハウス化して進めていくべきだと考えていました。

毎週行われる戦略会議では、専門外で入社した社員の理解度に合わせていては、スピーディな事業成長のための議論にはならないと判断し、同社の代表取締役から「意識的に自らノウハウを取りに行くための動きを増やすように」と伝達。

また、メディア運営の要である「集客」をリスティング広告運用のプロに任せることで、社内が「接客」に集中できるようになったことです。
サイト側のA/Bテストにより集中して取り組めるようになったり、KPIに対しての改善施策をこれまで以上に行えるようになりました。

結果として、事業全体の売り上げが前年比20％増加するという成長を遂げました。

Marketing Project Lead

菊池 真也

SHINYA KIKUCHI

業界歴15年以上。大手企業からスタートアップまで、運用型広告のコンサルティング、インハウス化支援、代理店の組織構築などを行う。成果を最大化するためのチームビルディングが得意。

提供領域

• 総合プランニング
• 組織開発
• 運用型広告

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まとめ｜運用型広告はアジャイル型で完成度を高める

運用型広告には、主に以下の6種類があります。

これらの広告は、種類ごとに適するターゲットが異なります。目的に合う媒体を選びましょう。

広告運用で成果を出すためには、以下のポイントを理解しておく必要があります。

インハウスで広告運用を行う場合と、代理店に依頼する場合では以下のような違いがあります。

これらを踏まえた上で、自社はインハウスで広告運用を実施するのか、代理店に依頼すべきなのかを検討しましょう。

よくある質問とその回答