SEO対策費用はいくら？外注・内製の相場と効果的な選択指針

「SEO対策を外注した場合どのくらいの費用がかかるの？」「自分でSEO対策をすると、何にいくらかかるの？」SEO対策の費用について、このようにお悩みの方もいらっしゃるでしょう。

結論からお伝えすると、SEO対策を外注した場合の費用相場は以下の通りです。

	詳細	費用相場	費用形態
コンサルティング	中小企業向け	10万～50万円/月	月額固定型
	大企業向け	100万円～/月	月額固定型
	アドバイザー支援	10万円～/月	月額固定型
	インハウス支援	50万円～/月	月額固定型
施策代行	コンテンツ制作	～50万円/記事	一括支払型
	内部SEO対策	50万～100万円/月	一括支払型
	外部SEO対策	1万～100万円/月	月額固定型 /成功報酬型

※案件によって上記金額を超えるケースもあります

SEO対策で依頼できるサービスを大きく分けると、主に知識やノウハウ・成果を提供する「コンサルティング」と、施策を自社に代わり実行する「施策代行」に分かれます。また、サービスによって必要となる費用も大きく異なります。

また、自分でSEO対策を行う場合は、コンテンツ制作や運用のための人件費などが発生しますし、ツールを導入すれば月額費用が必要です。無料のツールもありますが、有料ツールを導入することでより効果的な分析ができるようになります。

SEO対策ツールには、主に以下の6種類があります。

自社でツールを導入してSEO対策を行う場合、特徴や自社の課題を把握して、必要なツールを選びましょう。

この記事ではSEO対策の費用に関して、外注した場合と自分で実施した場合、それぞれに分けて解説していきます。外注すべきか悩んでいる人は、ぜひ参考にしてください。

また、SEO対策会社の選定方法やSEO対策を行う上で重要なGoogleガイドラインについても解説していますので、ぜひ最後までお読みください。

コンサルティングサービスの内容と費用相場

外注する場合は、サービスごとにどのようなSEO対策ができるのかを理解し、何を依頼すべきかを検討しましょう。

まず、コンサルティングサービスに関して、サービスの特徴と解決できる課題を解説していきます。

総合コンサルティング

総合コンサルティングは、SEO対策全般を幅広く指南してもらえるサービスです。

顧客へのヒアリングを通してWEBサイトに関する課題を洗い出し、改善点の調査や分析を行います。そして、施策の提案・実行・モニタリングを行いながらコンテンツの上位表示を実現します。

総合コンサルティングの費用は高めになりますが、SEOに対して総合的な知識を持つプロに的確な提案をしてもらえるため、高い効果が期待できます。また、SEO対策の内製化までサポートしてくれるコンサルティング会社を選ぶことで、自社にノウハウを蓄積することも可能です。

※案件によって上記金額を超えるケースもあります

アドバイザー支援

分析から施策の提案・実行など総合的に指南してくれるコンサルティングに対し、アドバイザー支援はすでに運用しているメディアの責任者などに、

• 運用ルールの策定
• 効果測定ツールの活用
• 戦略設計

などに関してアドバイスをするサービスです。

自社に多少の知見はあるものの、改善ポイントがわからない、メディアでより成果が出せるようにしたいといった場合に、プロから状況に合わせた的確な意見をもらえます。

コンサルティングまでは必要ないという場合には、アドバイザー支援を検討しましょう。

アドバイザー支援はサービス名からもわかる通りアドバイスが中心となるため、コンサルティングよりも費用はかかりません。

インハウス支援

インハウス支援は、最終的にSEO対策を内製化するためのコンサルティングサービスです。

SEO対策を内製化したい場合、知識やノウハウがなければ困難です。そのような場合にインハウス支援を受けることで、

• どのようなチームを構成すべきか
• 戦略はどのように立てるのか
• キーワードはどう選定すべきか
• どのように記事コンテンツを制作すればいいか
• サイト構造はどのようなポイントを確認すべきか

といったことを、指南してくれます。

コンサルティング費用は安くありませんが、外部に委託し続けるよりも正しい知識を積み上げて内製化することで、結果として費用対効果は高くなる可能性があります。

施策代行（運用代行）サービスの内容と費用相場

次に、施策代行（運用代行）に関する、サービスの特徴と費用について解説していきます。

コンテンツの制作/運用代行

コンテンツ制作を外注した場合、キーワード選定から記事の作成までを依頼できます。

SEOでは、ユーザーにとって有益となるコンテンツ作りが重要視されるためり、いかに質の高いコンテンツを生み出すかが非常に大切です。しかし、キーワード選定や記事の書き方の知識がなければ、質の高いコンテンツを作ることは難しいでしょう。

コンテンツSEOに関する知識がない場合は、外注することで自社のサービス・ターゲット層に合う良質なコンテンツを作ることができます。

コンテンツSEOを外部に依頼した場合の費用は、以下の要素で大幅に変わります。

• コンテンツの内容
• 対策キーワード
• ライターのレベル
• 専門家監修の有無

また、キーワード選定・執筆だけでなく、競合調査やリライトなどもサービス内容に含まれる場合もあります。

そのため、どこまでの範囲を依頼できるのか確認しておくことが大切です。

※記事の品質・対策するキーワードによって上記金額を超えるケースもあります

内部SEO対策

内部SEO対策とは、サイト内の情報や構造などを検索エンジンに評価されやすいように改善する施策です。

どんなに良質なコンテンツを揃えても、HTMLの記述に不備があったり、サイト構造や内部リンクが適切でなければ、検索エンジンに正しく評価されにくくなり、ユーザーにとって利便性が低いサイトであると判断されてしまいます。

内部SEO対策を実施し、検索エンジンに評価されやすいサイトにすることで、良質なコンテンツをスムーズにユーザーに届けられるようになります。

内部SEO対策を外注した場合、HTMLタグ・内部リンクの最適化やXMLサイトマップの設置などをWebサイト担当者に指南します。その指示内容を自社エンジニアなどに依頼し、Webサイトの改修を行います。

外注先がアクセス権限の付与を運営者に依頼し、直接サイト改修を行うケースもあるなど、サービスによって対応範囲が異なるため、事前に対応してくれる内容を確認しておきましょう。

※案件によって上記金額を超えるケースもあります

外部SEO対策

外部対策とは「被リンクの獲得」、つまり外部から自社サイトにリンクを貼られるようにする施策です。外部リンクの数が多いサイトは、外部から紹介されるような有益なサイトであるとGoogleから評価されやすくなります。

単にリンクは多ければいいというものではなく、リンクの質も重要です。Webサイトのテーマとの一致や、被リンクがどのように貼られているかによっても、その効果は左右されます。

しかし、外部リンクの獲得を目的とした施策はGoogleガイドラインで禁止されています。良質なコンテンツやサイトに対して外部サイトから自然と紹介が発生することが被リンクの健全な姿だからです。

下記のような被リンク施策は、当然ながらGoogleガイドラインに反しており、ペナルティを受けて検索圏外となってしまうリスクがあります。

• 低品質なディレクトリサイトへの掲載
• リンクファーム（機械的相互リンク）への参加
• 関連性の薄いサイトとの相互リンク
• 有料リンクの購入
• 中古ドメインなどを利用した自演リンク

前述した通り、被リンク対策を謳っているSEO会社では、明らかにガイドラインに反している方法を使う業者もいるので注意が必要です。

被リンクを増やそうとするのではなく、外部サイトがリンクを貼りたくなるような良質なコンテンツによって、自然に被リンクが発生することを目指しましょう。

※案件によって上記金額を超えるケースもあります

料金体系は3種類

外注した場合、料金体系は以下の3種類があります。

料金体系	特徴
月額固定型	・毎月決まった額の料金を支払う ・料金体系が明確で予定外のコストがかからない
一括支払型	記事制作やサイト修正などの費用を一括で支払う
成果報酬型	・上位表示された日数の分だけ費用が発生する ・順位によって金額が異なるケースが多い

料金体系はサービスを選定する際にも重要になります。それぞれの特徴を理解しておき、サービスを比較する際に参考にしましょう。

月額固定型の特徴

月額報酬型は毎月固定の料金を支払う方式で、主にSEOコンサルティングの費用が当てはまります。

メリット

月額固定型の場合、費用の範囲内でSEO施策に対して柔軟に対応してもらえる点がメリットと言えます。また、上位表示を達成した場合でも費用が変わらず、予算が組みやすいという特徴もあります。

デメリット

月額固定型は毎月決められた費用がかかるため、もし上位表示されないなど結果が出なくても、同じ費用を支払う必要があります。

中長期的に支払った費用を回収できないリスクを減らすためにも、外注先は十分に検討して選ばなくてはなりません。

一括支払型の特徴

一括支払型は費用を一括で支払う方式で、記事制作やサイト開発、内部対策など決まった作業に対しての費用が当てはまります。

メリット

一括支払型は、支払いが一度で済むため長期的な固定費がかかりません。費用が明確であるため予算も組みやすいでしょう。

また、月額固定型と同様に、一括支払型で記事作成や内部対策を行い上位表示を達成した場合も、追加の支払いは必要ありません。

デメリット

依頼内容にもよりますが、はじめに一括で支払うという点から、一度にかかる費用が高額になるケースもあります。また、結果として上位表示できなかった場合でも費用が変わりません。

また、SEO対策は効果が出るまでに時間がかかりやすいという特徴があるため、一度依頼したあとに改善点が見えてくる可能性もあります。

成果報酬型の特徴

成功報酬型は、検索順位で上位表示された場合のみ費用が発生する方式です。主に外部対策でSEO対策を行う場合の費用が当てはまります。

メリット

成功報酬型は、上位表示を達成できていない場合は費用が発生しません。そのため、対策の効果が出るまでに費用がかかることがない点はメリットと言えるでしょう。

デメリット

成功報酬型を検討する場合、一時的にでも検索順位が上がれば報酬が発生するという点に留意する必要があります。後ほど詳しく解説しますが、外部対策をメインに提供している業者の中には、Googleガイドラインに反する施策を行っているところがあります。そのような業者に依頼した場合、一時的に検索順位が上がったとしても最終的にGoogleからペナルティを受けてしまうでしょう。

そのため、成功報酬型の業者にSEO対策を依頼する場合は、対策内容をしっかりと確認しておかなければなりません。
また、上位表示された場合は月額報酬型よりも金額が高くなる傾向があることも理解しておきましょう。

SEO対策の費用対効果

SEO対策への投資を検討する際、単に費用だけでなく「投資に対してどれだけの効果が得られるか」という費用対効果の視点が重要です。

SEO対策の費用対効果は、運用目的や得たい成果によって評価基準が大きく異なります。例えば、リード獲得が目的なら、獲得したリード数と受注率、受注単価から投資回収が計算できます。一方、認知拡大やブランディングが目的なら、新規訪問者数の増加やブランド関連検索の増加などを指標とすべきでしょう。

また、SEO対策は即効性のある施策ではないため、短期的な視点ではなく中長期的な投資回収計画を立てることが大切です。初期構築コストに加え、コンテンツ制作費や運用コストなどの継続的な費用も考慮した上で、いつまでにどの程度の効果を見込むかを試算しておきましょう。

このような費用対効果の考え方を明確にしておくことで、外部への依頼や内製化の判断がより的確になります。

費用対効果を測る上での重要ポイント

• 目的別の適切な指標設定：リード獲得、認知拡大、採用強化など、目的によって成功を測る指標を変えることが重要
• 長期的な視点での評価：SEO効果は時間がかかるため、半年から1年単位での投資回収計画を考える必要がある
• コスト構造の理解：初期コストとランニングコストの両面から総合的な投資額を把握し、事業貢献と照らし合わせる

SEO対策を外注すべきか、自社で行うべきかの判断ポイント

SEO対策を外部に依頼する場合、すべてを外部に依頼しなくてはならないわけではありません。

社内に知見があり内製できる施策は自社で行い、人手が足りない・知見がない施策は外部に依頼するといったように、内製と外注を使い分けることもおすすめです。

例えば、SEOライティングができる人材が社内におり、客観的に見てもクオリティの高い記事を作成しているのに上位表示されない場合、内部対策が必要であると考えられます。

しかし、内部対策の知識がなければサイトの改修を行えません。そのような場合は内部対策のみ外部に依頼し、コンテンツSEOは自社で行うといった方法を取ることができます。

また、自分たちでは熱量があって良い記事だと思っていても、実はユーザーの検索ニーズから逸れたものになっており、結果上位表示されない場合も考えられます。その場合、アドバイザー支援でコンテンツSEOのプロフェッショナルに相談するのも有効でしょう。

また、自社のマーケティング予算に余裕がある場合も、SEO対策の外注を検討してみましょう。自社にある程度SEOの知見があったとしても、外注により自社のリソースを他の仕事に回せると同時に、より高度なSEOに関する学びをプロから得ることができます。

SEO対策を次のステージに上げる15のアイデア

コンテンツSEOで一定の成果を出した後にも、改善の余地はまだ多く残されています。  

たとえば、1位と2位を同時に取りに行く「ワンツーフィニッシュ戦略」や、少数リードを狙ったニッチキーワードへの対応、キーワードの再選定・言い換えの検討、コンバージョン導線の見直しなどが有効です。

また、検索結果画面（SERPs）でのタイトル調整によるCTR改善や、監修者情報の充実による信頼性向上も、順位維持やクリック率向上に効果的です。  

さらに、コンテンツごとのCTA最適化、デバイス別の導線設計、追従エリアや文中リンクのカスタマイズ、ユーザーレビューの掲載などにより、既存流入からの成約率を高めることができます。

このように、SEOで成果を出した後でもやれることは多く、「まだできることはないか」と継続的に考え続けることこそが成功の鍵となります。

もし社内だけでは手が回らなくなった場合は、外部の視点を取り入れることで、新たな成長のきっかけが見えてくるはずです。

外注するケース

外注する際のメリット・注意点を説明します。

外注するメリット

SEO対策を外注するメリットは以下の通りです。

これらのメリットについて、詳しく見ていきましょう。

専門的な知識が必要なSEO対策ができる

SEO対策にはさまざまな専門知識が必要です。社内で内製してSEO対策を行えるようにするにはSEO対策についての勉強が不可欠になり、時間もかかります。また、対応できる範囲にも限界があるでしょう。

外注をすることで専門家の豊富な経験や知識を取り入れたSEO対策を迅速に実施することができます。

Googleのコアアップデートに対する理解を深められる

検索結果を決定する基準となるのはGoogle検索のアルゴリズムです。このアルゴリズムはアップデートを繰り返しており、常に最新の情報を追いかけなければなりません。

一度検索結果で上位表示に成功しても、アルゴリズムのアップデートによって順位が下がる可能性があります。そのため、上位表示をキープするにはGoogleが発信しているアップデートの情報や傾向を把握することが重要です。

SEO対策を外注してプロに任せることで、アルゴリズムの動向の把握や順位変動の迅速な察知により、最適な施策を提案してもらうことができるでしょう。

SEO対策にかけるリソースを削減できる

外注をした場合、SEO対策にかけなければならない時間や人員などのリソースを削減できます。そうすることでコアな業務に多くの時間を割けます。

リソースが足りずSEO対策を実施できない場合も、外注することで課題を解決できるでしょう。

外注する際の注意点

SEO対策を外注するのであれば、次のポイントを理解しておきましょう。

SEO対策は外注したからといって100％成果がでるものではない

SEO対策は、「これをやれば確実」という施策があるわけではありません。そのため、プロに外注したからといって、絶対に上位表示させられるわけではないことを覚えておきましょう。

ただし、知識やノウハウが豊富なところに外注することで、上位表示される確率を上げることはできます。正しい知識や経験から施策を提案できるからです。

大切なのは、「どこに依頼してもプロなら上位表示させてくれるはず」と考えないことです。SEO対策会社の選び方を参考にして、外注先を選びましょう。

すべて外注任せにせず、自社サイトの方針や施策に責任を持つ

プロに依頼するからといって、外部にすべてを任せてしまうのはやめましょう。あくまでも自社サイトの施策なので、任せきりにしてしまうとサイトの方針がブレてしまう可能性があります。

自社で何も決めない・実行しないという状態が続くと、社内にSEO対策の知見が蓄積されず、将来的にSEOで問題が起こった際にスピーディに原因を突き止めることや対策を練ることもできなくなります。

下記「SEO対策の目的を決めておく」こととも関連しますが

• サイトの運営方針はどのようなものなのか
• SEOによってどのようなリードを獲得していくのか
• KPIの設計はどうするか

なども最終的には自社で決定する必要があります。

施策の提案を受けて安易に頷くのではなく、ターゲットは適切かなどを検討し、疑問があれば確認・議論しましょう。また、施策の成果や改善点などの確認も怠らないようにしましょう。

外注する前にSEO対策の目的を決めておくことが重要

SEO対策を外注する前に、コンテンツに集客してどうしたいのか「目的」を決めておきましょう。PV数を増やしたいといったような目標では、その結果どうしたいのかがわからずCVや売上に繋がらないからです。

例えば、「コンテンツを通して自社のサービスを知ってもらい、資料請求を増やす」などのようなはっきりとした目的を設定しましょう。目的により、キーワード選定やコンテンツの内容なども変わるからです。

これは、外注に限らず自分でSEO対策を行う場合も同じです。

信頼できるか判断できないところに外注しない

SEO対策のスキルは業者によって差が激しく、選ぶ業者を間違えるとWEBサイトのパフォーマンスが低下してしまう可能性があります。古い知識でSEO対策を行っていたり、Googleガイドラインに抵触するような施策で上位を狙おうとしたりする業者もいるからです。

そのような業者に依頼してしまうと、Googleからペナルティを受けてしまい、最悪の場合検索結果から削除されてしまうリスクがあります。

• 「必ず上位表示できる」「このキーワードなら1位を取れる」といった確証のない言葉を言ってくる
• リンクを売買するような被リンク施策を勧めてくる
• ヒアリングをせずに一方的にサービスを売り込んでくる
• SEO対策のリスクを説明しない
• 具体的な施策内容を説明してくれない

上記のような業者は信頼できない可能性が高いので、依頼しないようにしましょう。

また、クラウドソーシングでもSEO対策を依頼できますが、明確な施策や成果を提示していない人も多くいます。よほど信頼できる自己紹介や実績・評価がなければ、依頼するのは避けた方がいいでしょう。

内製化するケース

内製化する際のメリット・注意点を説明します。

内製化するメリット

自分でSEO対策を実施するメリットは以下の通りです。

これらのメリットについて、詳しく見ていきましょう。

SEOに対する知見を深めることができる

自分でSEO対策を行う場合、SEOの勉強をしながら実施していく必要があります。その経験によって、対策ごとにどのような意味があるのかも理解でき、SEOに対する知見を深められるでしょう。

コスト削減に繋がる

外注でSEO対策を行う場合、経験や知識が豊富なプロに頼むことで効果的な施策を講じることができるため、自分でSEO対策を行うよりも効果が表れやすい傾向にあります。

しかし、SEO対策は長期的に行う必要があるため、長期間外注すると当然その分コストもかかりますが、自分でSEO対策を実施することで外注コストを削減できます。

内製化する際の注意点

自分でSEO対策を実施するのであれば、次のポイントを理解しておきましょう。

専門的な知識が必要

何度か解説した通り、SEO対策にはさまざまな専門知識が必要です。

例えば、

• 優良なコンテンツを執筆するための知識
• ペルソナを設定するための知識
• キーワードを選定するための知識
• サイト構造に関する知識
• HTMLに関する知識
• サイトやコンテンツをメンテナンスするための知識
• KPIの設定方法や数字の分析に関する知識

など、必要な知識は多岐に渡ります。

これらを勉強するためには非常に時間がかかります。また、自分で行うのには限界があるでしょう。

間違った知識でSEO対策を行う可能性がある

自分で調べながらSEO対策を実施した場合、間違った方法や古い手法で対策を行ってしまう可能性があります。適切な方法で対策をしなければ、順位が低下したりペナルティを受けてしまったりするリスクが高まります。

自分でSEO対策を行う場合、正しいやり方を理解して行えば成果が出やすい「コンテンツSEO」を重視することをおすすめします。コンテンツSEOはユーザーに有益な情報を提供し、Googleから高い評価を得るための施策です。

自社でSEO対策を始める場合の具体的ステップ

SEO対策を自社で行いたいと考えた場合、どこから手をつければよいのか迷うことが多いでしょう。実際にSEO対策を進めるには、戦略立案から実行までの明確なロードマップが必要です。

まずは自社Webサイトの現状分析から始め、改善すべきポイントを特定していきましょう。キーワード選定や競合分析、コンテンツ制作など、各ステップを段階的に進めることで、専門知識が豊富でなくても効果的なSEO対策が可能になります。

また、Google Search ConsoleやGoogle Analyticsなど無料で使えるツールを活用すれば、初期投資を抑えながらデータに基づいた施策を展開できます。自社の状況やリソースに合わせて優先順位をつけ、できることから着実に実行していくアプローチが、持続可能なSEO対策の鍵となります。

SEOツールの料金相場

自社でSEO対策をおこなう場合にかかるコストは、ツールの費用や運用に必要な人件費（SEO担当者の稼働費用など）です。ツールは月額費がかかるものを利用すればその費用が必要となり、実際に記事の制作や内部SEOなどを実行する場合は、その分の人件費がかかります。

また、SEO対策を行う場合は有料のツールを利用することも多いです。

SEO対策に役立つ主なツールには、以下の種類があります。それぞれの費用相場やおすすめツールをまとめました。

種類	概要	費用目安	おすすめツール	ツールの特徴
内部対策ツール	自サイトの階層構造やタイトルやタグ、内部リンクなどに問題がないかチェック	3万円～/月	Pascal SEO	ほとんどの分析が自動化、改善点を具体的に指摘してくれるため、作業効率が向上する。
			DeepCrawl	先進的なクローラーで、自動でモニタリングができる。
外部対策ツール	他サイトからの被リンクの獲得状況を確認できる	1万円～/月	Ahrefs	世界最大級の被リンクデータ量をもとに、最新の被リンク情報が分かる。
キーワード選定ツール	キーワードの検索ボリュームや広告出稿状況、サジェストワードを確認できる	7千円～/月	Keyword Tool	アカウント作成が不要。無料でも750以上のキーワードを生成し精緻なチェックが可能。
			MIERUCA	検索意図の近いキーワードをビジュアルで表示。ユーザーニーズに沿った記事構成がしやすい。
検索順位チェックツール	指定したキーワードでの自サイトの掲載順位を確認できる	0円～/月	AWRcloud	WEBベースで、PCやアプリの起動が不要。手動操作なしで、完全自動で順位チェックできる。
			GRC	自社サイト、競合サイトの順位チェックができる。過去の順位変化もグラフで表示される。
コンテンツSEOツール	上記４つの基本機能を備えた統合的なツール	5万円～/月	keywordmap	SEM領域で圧倒的なデータ量を保有。網羅的な競合サイトの分析ができる。
			TACT SEO	専門知識がなくても、提案される改善策に沿った対応で最低限のSEO対策が可能。
			EmmaTools	重要なキーワードや改善案を提示してくれるツール。未経験でも高品質のコンテンツ作成が可能。
			SEARCH WRITE	SEOの専門知識がなくても、正しく施策を立て進捗を管理するPDCAを回せる環境が整うツール。
Google公式ツール	Googleが提供する無料の分析ツール	0円	Google Search Console	ユーザーがどのキーワードで検索し、どのように表示されたかなどの、サイトアクセス前のデータを取得できるツール。
			Google Analyitics	サイト内でのユーザーの行動や滞在時間など、サイトを訪れたユーザーの行動を詳細に把握するためのツール。

ツールごとのプランによって費用や機能は異なります。

また、これらのツールを使用するだけで、SEO対策が万全にできるわけではありません。先ほどもお伝えしたように、サイト運営をおこなうための体制構築や人件費なども必要となるため、月予算として数十万円かかるケースもあります。

コストを抑えるために自社で取り組んだものの、思うような成果につながらず、人件費ばかりがかかってしまうこともあります。自社にSEO対策の知見がないのであれば、最初から外部に依頼した方がコストを抑えられる可能性もあることを理解しておきましょう。

まとめ｜SEO対策は費用やメリットを踏まえた上で外注するかを判断

SEO対策サービスには以下の種類があり、サービスごとに費用相場が異なります。

	詳細	費用相場	費用形態
コンサルティング	中小企業向け	10万～50万円/月	月額固定型
	大企業向け	100万円～/月	月額固定型
	アドバイザー支援	10万円～/月	月額固定型
	インハウス支援	50万円～/月	月額固定型
施策代行	コンテンツ制作	～50万円/記事	一括支払型
	内部SEO対策	50万～100万円/月	一括支払型
	外部SEO対策	1万～100万円/月	月額固定型 /成功報酬型

※案件によって上記金額を超えるケースもあります

また、料金形態も月額固定・一括支払・成功報酬の3種類があるので、違いを理解しておきましょう。

自分でSEO対策を実施する場合はツールが必要になりますが、選ぶツールによって無料で活用できるものもあれば、月に5万円以上のコストがかかるものもあります。ツール以外にも人件費などが必要となるため、知見がない状態で始める場合は外部に依頼する方が費用対効果が高いケースもあります。

外注と自分で実施した場合、それぞれのメリットと注意点は以下の通りです。

	メリット	注意点
外注した場合	専門的な知識が必要なSEO対策ができる Googleのコアアップデートに対応できる SEO対策にかけるリソースを削減できる	外注しても100％成果がでるわけではない 事前にSEO対策の目的を決めておくことが重要 信頼できるか判断できないところに外注しない
自分で実施した場合	SEOに対する知見を深めることができる コスト削減に繋がる	専門的な知識が必要 間違った知識でSEO対策を行う可能性がある

これらを踏まえた上で、どのようにSEO対策を実施するのか検討しましょう。