営業クロージングとは｜成約率を上げる8つの実践テクニック

クロージングとは、商談の最終段階で、見込み客に「成約（購入や登録）」してもらうための最終プロセスを指します。

見込み客の意思を確認し成約に向けて決断を促すための手段ではありますが、お客さまの行動様式が多様化し、オフライン・オンライン含めさまざまな媒体から情報を選択できるようになった今、「買ってくれさえすれば良い」といった企業目線のクロージングは通用しなくなりつつあります。

ただでさえ比較材料が多岐にわたる中で、闇雲に自社の製品・サービスを売り込んでいるだけで商談を成功させることは到底できません。

そこで本記事では、営業活動におけるクロージングの意味と重要性をお伝えした上で、具体的なテクニックや注意点を顧客目線で解説します。

クロージングとは

クロージングとは、商談の最終段階で、成約を決めてもらうステップのことを指します。英語のクローズ（Close）に由来した用語で、日本語では「終了や「完結」、「締結」などの意味があります。

商談を終える前に「いかがでしょうか？」と見込み客の成約意欲を確認するわけですが、注意したいのは、商談の過程がどれほどスムーズでも、クロージング率が低ければ最終的な成果に繋がらないということです。

そこで次章では、クロージングの具体策を見る前に、その重要性を確認しましょう。

営業におけるクロージングの重要性

本記事をお読みの皆さんの中には、企業の営業活動になんらかの形で関わり、成約率向上を目標に置かれている方もいらっしゃるでしょう。実際に弊社でも、成約率を上げることで最終的な経常利益を最大化させたい、顧客獲得単価（CPA）を下げたい、といったご相談を受けることが多くあります。

そうしたときに、広告を回したりオウンドメディアに記事コンテンツを発信したりと、マーケティングの枠組みの中でもリード獲得を重要視されている企業さんも多くいらっしゃるのですが、まずお伝えしているのは、闇雲に見込み客の母数を増やすだけでなく、彼らと最初に接点を持ってから成約までの一連のコミュニケーションを考えなければ成果は出せないということです。

特に営業活動においては、数多くの見込み客にアプローチし続けるのではなく、クロージング率を正しく評価・改善することを怠ってはなりません。なぜなら、集客よりもクロージング率に注力した方が売上UPに貢献することが大いに考えられるからです。

ここで一つ、具体例を見てみましょう。

例えばクロージング力の異なる2人（Aさん・Bさん）がいたとして、彼らがそれぞれ5件の成約を獲得するまでに必要なリード数はどれくらい違うか考えてみてください。

顧客獲得単価（CPA）が10,000円で2人成約を目標とする場合、AさんとBさんの必要リード数の差は6人、つまり集客の段階でBさんの方が60,000円多く予算を必要としていることがわかります。成約目標数が5人の場合は15人差、つまり150,000円の損益の違いとなり、その差は成約目標数が増えるにしたがって顕著になります。

このように、顧客獲得単価をベースとしてどれくらい損をしてしまうのかと考えれば、クロージングの重要性がおのずと明確になるのではないでしょうか。

クロージング率の平均はどれくらい？

ここまでお話すると、クロージング率（商談後の成約率）はどのくらい高ければ良いのか？といった質問をよく受けます。

先に結論をお伝えすると、そもそもの営業手法がアウトバンドなのか、インバウンドなのか、またBtoB/ BtoCといった業態・業種によって異なりますので、一概に「●%あれば良い」と言い切ることはできません。

ただし傾向として、テレアポや飛び込み営業のようなアウトバンド手法よりは、コーポレートサイトへのお問い合わせなどのインバウンド施策で接点を持つことができたユーザーへのクロージング率の方が高くなります。目安として、前者であれば10〜30%、後者ならば商材次第ですが50〜70%を目指すことができれば理想と考えていただければと思います。

またクロージングで成果を得るためには、マーケティングの戦略や手法を熟知しているだけでなく、担当者のコミュニケーションが重要です。見込み客のニーズを十分に把握し、購買意欲を高め、ベストなタイミングで背中を押す必要があるからです。反対にクロージングの判断を誤ってしまったり、コミュニケーションで齟齬があったりすると、相手側が決断するタイミングを逃してしまい、自社の機会損失につながりかねません。この具体策については、本記事の後半で解説します。

BtoB営業で、成約の決め手となるのは何か？

ところで本記事をお読みくださっている皆さんの中には、自社のBtoB営業の売上向上のために解決策をお探しの方もいらっしゃるかと思います。

結論からお伝えすると、BtoB営業で成果を出すためには、「価格設定」や「MAツールの導入」といった断片的な部分の改善ではなく、顧客の立場に立ったコミュニケーション全体の最適化が必要不可欠です。

その理由の一つとして、BtoB領域に特化した米国オハイオ州のマーケティングエージェンシーTriComB2Bが、BtoB製品・サービス導入の意思決定権を持つ企業の役員・従業員（448名）に行った調査レポート（2011年）を見てみましょう。

同レポートでは、BtoB領域の「成約において”最初の”決め手となったのは何か」といった問いに対して、約3分の2が「価格」と回答しています。これは意思決定に関わっているメンバー比重（自分一人か、複数人の承認を含むか）、業種、年齢層、会社での役割どれでセグメントしても、回答に大きな違いはなかったとしています。価格が決め手となる理由は、決まった予算の中で、その価格を出す価値があると判断した時に、成約にいたるからだと考えられるでしょう。

しかし同時に、同回答者たちが意思決定にあたって「価格」を考慮した割合は全体のうち60%程度とされ、「他にBtoBサービス購買の決め手となった要素は何か？」といった質問に対しては、「プロセス全体の改善余地（Potential improvements in overall process）」、「製品・サービスの運用コスト（Operating costs）」が最多となりました。

特に「運用コスト」は、役職に関わらず回答者の約3分の2が重要視しており、重要な検討項目であることがわかります。また70%以上の役員陣やビジネスオーナーにとって「価格」以外にも「プロセス全体の改善余地」といった感覚的な概念が意思決定要因となっていることは、興味深いデータと言えるでしょう。

また別の調査では、新たに導入を検討している製品・サービスについて、最も重要な決定要因として「価格」を選択したのは、1,000人を超える調査回答者のうちわずか8％でした。

その他にも「前の会社で使っていた（34%）」「自社のニーズに応えてくれそうか（18%）」「個別に調べた口コミ（10%）」といった意見があげられ、BtoB営業における購買には、単に「安いから」「知っているから」といった断片的な理由ではなく、より総合的な判断がされていることが伺えます。

もちろん、これらの調査のみでBtoB営業の決め手を断言することはできませんが、いずれにせよ、BtoB営業は価格比較の一本勝負で成り立つものではなく、購入までの一連のコミュニケーションや、購入後の中長期的な運用も鑑みた上で費用対効果を判断される傾向にあると言えるでしょう。

これが、BtoB営業で成果を出すために、顧客の立場に立ったコミュニケーション全体の最適化が必要となる所以です。

成約率を上げるには、まず顧客態度を把握する

ここからは、より具体的にクロージング率をあげていく方法を見ていきましょう。

前提として、クロージングが成功しない原因は、顧客の「態度」の変化を見逃している場合がほとんどと考えられます。

「態度」とは、見込み客が自社の製品・サービスを知らない状態から、成約までの心理プロセスを段階的に表したものです。

例えば上図では、「認知」よりも「検討」段階のリードにクロージングをした方が、既に「ほしい」といった意思が明確になっているため、商談成立の可能性が高くなります。

ただしこの「認知」から「検討」までの態度は、見込み客が日々多くの情報にさらされていたり、アプローチのタイミングを逃してしまったりすると、途中で途切れてしまうかもしれません。

この変化を把握せず、営業担当者の視点だけで商談の局面を判断してしまうと、いったい何が起こるでしょうか。場合によっては、購入が先延ばしになるだけでなく、せっかく一度は興味を持ったお客様が、営業が原因で購入しない結果になってしまうことも考えられます。

顧客の態度変容プロセスを可視化する「カスタマージャーニーマップ」

では、具体的に顧客の態度変容プロセスをどのように把握・可視化すればよいのでしょうか。その手法として「カスタマージャーニーマップ」が非常に有効です。

カスタマージャーニーマップとは、見込み客が自社サービスの購入に至るまでの一連のプロセス（認知→検討→購入）を時系列で可視化したマーケティング手法です。

段階でのユーザーの心理状態、行動、接触するタッチポイントを整理することで、営業チーム全体で顧客理解を深め、最適なアプローチタイミングと手法を設計できるようになります。

営業組織でカスタマージャーニーマップを活用することで、個人の経験や感覚に依存せずデータに基づいた共通認識を構築し、各態度変容ステップに応じた具体的な営業戦術を事前に準備できます。

これにより見込み度の高いタイミングでクロージングを実施することが可能となり、結果として成約率向上を実現できるでしょう。

BtoBの場合はクロージング前に「BANT情報」の把握はマスト

クロージングで納得感が得られる提案をするためにも、見込み客が今どのようなことを考えているのかを都度把握しておくことが大切だということがわかりました。そのために自社担当者でおさえておくべきポイントの一つが、「BANT情報」です。

BANTとは、B：予算、A：決定者・決済者、N：ニーズ、T：タイミング・導入時期、といった4つの要素で構成される顧客情報のことを言います。見込み客や既存顧客に対して最適な提案とアプローチを実施するために、クロージング前に必ず把握しておくべき要素です。

例えば、50万円を予算（B）としている相手に、100万円のリフォーム工事を提案したとします。この場合、どんなにサービスが魅力的だったとしても、予算を大幅に上回るため、検討の対象外になってしまいます。

また、決裁権（A）のない相手にどんなにアプローチしても、最終的に決裁者が必要性を感じなければ、すぐの成約にはつながりません。クロージングで成果を得るためには、そもそも決裁者が商談に同席してくれる流れをつくることも重要と言えるでしょう。

さらに、明確なニーズ（N）を顧客が感じなければ、商品やサービスの価値は十分に伝わりません。ニーズの詳細を把握するためには、どのような目的を達成したいか、そのためにはどのような製品やサービスが必要かを詳しくはヒアリングする必要があります。あとは導入時期を確認し、ベストなタイミング（T）でアプローチを行えば、効率的なやり取りが実現できるでしょう。

BANTの活用はこのように、営業の効率化と成約率向上に有効なフレームワークです。クロージングに備え、これらの情報をしっかりと抑えたうえで、商談を進めたいものです。

BtoB商材を扱っている場合は、リードタイムが長く意思決定者が複数人にわたるといった理由から、BANT情報を把握するだけでなく、チームで共有・蓄積していくことが重要です。

クロージングの流れ

1. テストクロージング

自社商品やサービスに対する認知度や理解、購買意欲の高さなどによっても、成約率は大きく変わります。成約率を上げたいからといって闇雲にアプローチするのは、あまり現実的とはいえません。見込み顧客が多数にのぼる場合、自社製品に興味を持ち始めたばかりの層と、購入するかどうかを検討している層とでは、後者のほうが成約へ至りやすいと考えられます。

前者の場合、「商品やサービスの内容がまだわからない」「導入するメリットはどのようなものか」といったように、さまざまな考えをめぐらせている段階です。そのような状況で突然成約を迫っても、うまくいかないのは目に見えています。相手が比較検討に入っているかを確かめるための手段の一つとして、テストクロージングを行います。

テストクロージングとは、クロージングに入ってもいいタイミングかどうかを見極めるための手法のことです。前章で紹介をしたBANT条件などが揃ったことを前提に、お客様に購入意向を確かめます。

テストクロージングをした結果、顧客の心理状態にまだ不安が残っているようならば、再び前の段階に戻ってヒアリングと提案を実施します。このように準備を行うことで、適切なタイミングでクロージングに踏み切れるのです。

2. クロージング

テストクロージングにおいて、見込み顧客が自社の製品・サービスの購買に意欲を示していると判断できれば、正式なクロージングに進みます。

クロージングは、見込み顧客の意思決定を促すプロセスです。

一番大事なことは、成約後の成功イメージを想起させることです。前段でヒアリングした事柄に対して自社サービスがなぜ良いのか含め、施策開始後の売上推移やコスト削減等のシュミレーション数値や現状と比較した時の改善幅がどのくらいあるのかを示します。例えば、クロージングの最後の切り札としてシュミレーションや他社事例を共有は、成約後の成功イメージを想起させるため非常に有効で、より前向きに検討してもらえるでしょう。

さらに、担当者が決済者ではない場合、社内稟議を行うことになるので、社内稟議の進め方や懸念点として出そうな項目を先に聞いて上で潰しておくと、決裁者の意向を押さえた提案にすることができるため、よりクロージング率を高めることもできるでしょう。

3.　契約締結

最後は実際の契約締結のプロセスへと移行します。

契約書へのサインや捺印といった作業を見込み顧客に対応いただくことになるので、契約内容についての不明点や疑問を解決すべく、最後まで丁寧にサポートすることが重要です。

また、契約締結後にトラブルにならないよう、規約はしっかりと読みましょう。

4つのクロージングテクニック【事前準備編】

ここまででお伝えしたように、成約を獲得するクロージングに入るのは、見込み客が比較検討の段階にあるということが大前提です。まだその段階に達していない時期にクロージングを実行しても、圧迫感を与える結果となり、期待する成果は得られないでしょう。

そこでここからはまず、相手が比較検討の段階にあることを前提に、クロージング前に営業チームが共通しておさえておくべきポイントを解説します。

1. 必ず課題の本質を確認する

まずは自社製品・サービスに興味関心を持ってくれている見込み客のニーズを深く掘り下げ、課題の本質を把握しておきましょう。マーケティングやインサイドセールス部門から顧客リストがトスアップされる場合も同様に、見込み客がどういった経緯で商談に参加してくれているのか把握しておきます。

もっともやってはいけないことは、例えば見込み客が自社ツールの導入を最後になってから迷ってしまったとき、十分な理由を聞かずに「そうなのですね、それでも、これがおすすめで...」と、一方的に話を進めてしまうことです。

そこで相手の求めているものが、「業務の効率化」なのか、「経費の削減」なのかなど、ツールを必要としている背景を事前に十分に知っておき、商談本番でベストな提案ができるようにしましょう。

2. 成約しない理由に見当をつけておく

営業を受ける者の前提心理として、「もっと安いものがあるかもしれない」「この会社を選ぶ理由は何か」といった疑問や迷いがあるのは皆さんも顧客の立場から経験したことがあるでしょう。最小の投資で最大ふのリターンを得たいと考えるのは当然のことですから、無理もありません。

そこで成約に繋げるために必要なのが、成約への最終的なボトルネックになりそうな要素にあらかじめ見当をつけ、シナリオを描いておくことです。これは、競合と比較検討する際に、自社を選んでもらうためのクロージングテクニックでもあります。比較検討段階でお客様から引き出した相手の疑問・不安は、最終的な意思決定における重要な判断基準になるため、インサイドセールス部門があれば、トスアップの際にしっかりとおさえておきたいポイントでもあります。

特に価格面で大切なのは、顧客の予算以外に相場観を確認することです。他社より安く提供できるサービスの場合は、その安さが強みですが、価格に見合った機能が備わっているなど、機能面に価値を感じてもらえるようなアプローチ方法もあります。

また成約しない理由をなくして、説得力のある提案をするためには、自社の商品とサービスを誰よりも詳しく理解しておく必要があります。導入後の成功事例についても、多くのケースを営業担当者全員が同じレベルで話せるようにしておきましょう。

3. 導入後をイメージさせる

多くの見込み顧客は、導入すればどのような問題が解決し、何が可能になるのか、という具体的なイメージが持てません。明確なビジョンが示せれば、導入の意向度が高まり、結果として成約率の向上へとつながるでしょう。

例えば、外壁のリフォームを検討している顧客がいる場合、その工事によって見た目がどのように変化するか、詳細なイメージを持つのは難しいものです。そこで、専用ソフトを用いたシミュレーション画像や合成写真、工事に使用する塗料や素材のサンプルなどのコンテンツを準備しておくことで、仕上がりのイメージが伝わりやすくなります。

ツールの導入においても、ビフォー・アフターをわかりやすく提示することが重要です。形として目に見えないサービスでも、具体的にどのような課題を解決できるのか、成功時事例と共に説明すると効果的です。また費用対効果をケーススタディや事例を用いて数値で可視化することも、クロージングでの有効なテクニックです。わかりやすく伝えるためのノウハウをしっかりと強化して、クロージングに臨みましょう。

4. 選択肢を用意しておく

クロージングでは、顧客の「損をしたくない」という気持ちを汲み、応えることが大切です。ここに関しては、複数の選択肢を用意すれば、みずからの意思で選んだという納得感が生まれやすくなります。

一方で選択肢のない状況で話を進めると、「もっと安いものはないのだろうか」と迷いや不安を抱いたときの代替案がすぐに他社になってしまいます。そのように心理が動いてしまうと、どんなに素晴らしいプレゼンを行っても、「もう少し考えてみます」という結果に陥り、その後なかなか決断に至らなくなってしまうのです。

また本質的ではありませんが、心理学のテクニックを用いて、契約してもらいたいプランに導く方法もあります。松竹梅の法則と呼ばれているテクニックで、3つのプランを顧客に提示する際には、真ん中に契約してもらいたいプランを配置すると、選ばれやすいとはいわれています。ただしあくまでも顧客のニーズを正しく汲み取れていることが前提であることは理解しておきましょう。

クロージングの際に注意すべきポイント【商談実践編】

成約率を高めるには、クロージングの際にいくつか注意すべき点があります。商談のゴールを明確に決めたうえでアプローチを実行しなければ、その場で成約を達成できず、他社に顧客を奪われてしまう可能性も出てきます。

ここからは、実際の商談時に注意しておきたい、顧客目線を重視した4つのポイントを解説します。

1. 商談のゴールは最初に認識を合わせる

営業活動においての最終的なゴールは、商品やサービスを購入してもらうことです。しかし前述の通り、1回の商談で受注に至るケースとはなかなかありません。成約につなげるためには、その商談ごとでクリアにしたい目標や、次の約束に結び付ける提案が重要なのです。

商談のゴールとは、下記の2種類を含みます。

• その日の商談で達成したい「目的のゴール」
• 次回にどうつなげるかの「戦略的なゴール」

商談の最初には、その日の商談で達成したい「目的のゴール」を顧客と共有しておき、商談の最後には実際に目的が達成されたかどうかを確認しましょう。そうすることで、相手と認識を合わせた上で打ち合わせを進めることができます。目的のゴールが達成されたら、「次はこのゴールに向かいましょう」と言う流れで次回の商談アポも確実に取りやすくなるでしょう。

また商談の終盤では、次にどう進めるのかを提案して終えるようにしましょう。的確なタイミングで次回のアクションを提示するためには、先ほどご紹介した顧客の「BANT情報」を正確に把握しておく必要があります。例えば、具体的な予算を把握できている場合は、タイミングを見て「次回は見積もりを持参いたしますので、削れる部分があれば一緒に考えてみましょう」というように、相手にとっても有益な提案ができるようになります。

2. ゴールデンサイレンスを妨げない

打ち合わせ中にさまざまな提案を行なった際、顧客には契約するかどうかを頭の中で考える時間が必要です。この沈黙の時間は「ゴールデンサイレンス」と呼ばれています。成約を勝ち取るには、このゴールデンサイレンスをさえぎらないように、相手の回答や疑問点をうまく引き出すことが大切です。

ひと通りの提案を終えたあとで、「契約してくれるだろうか」「断られたらどうしよう」と不安に陥るケースがありますが、沈黙のプレッシャーに耐えきれないからといって、このようなシーンで無理に会話をしてしまっては逆効果です。

お客様の立場になって想像してみましょう。さまざまな情報を整理し、購入するかどうか最後の決断をしようと慎重になっている重要な局面です。相手の真剣な考えをさえぎってしまえば、「決められないので、また今度にします」と、検討が延びてしまう可能性も考えられます。

ゴールデンサイレンスは、基本的には無言で待つのが望ましいです。相手から、疑問や不安に感じる点を伝えられたら、そのときだけ回答するようにしてください。クロージングスキルの高い営業マンは、例外なくゴールデンサイレンスをうまく活用しています。今まで間違った対応をしてしまっていたのなら、さっそくこのテクニックを取り入れてみましょう。

3. 商談時間を無理に引き伸ばさない

営業成績に伸び悩んでいる営業マンに目立つパターンが、商談の時間を無理に引き伸ばしているケースです。もちろん、顧客からたくさんの質問を受けた場合や、不安を解消するための説明に、時間を要する場合もあります。

しかし、顧客が得たい内容以上の情報を押し付けてしまっては、不信感を持たれてしまう恐れがあります。「どうしても今日のうちに契約させようとしているな」という威圧感を与えてしまったら相手の警戒心が強くなるのは当然です。

それまでの商談で良い関係性を築けていたのに、クロージングで焦って白紙撤回となるような事態は避けたいものです。

顧客に納得して成約に至ってもらうには、ヒアリングで収集したBANT情報を活用するなどして、事前に十分な情報収集をしておくことが大前提です。

4. ビジネスマナーを徹底する

ビジネスパーソンにとって、基本であるマナーの徹底は大切です。あらゆる営業テクニックを学ぶのと同時に、正しいビジネスマナーが身についているかどうかも再確認しておきましょう。

まずは、身だしなみの印象はどうでしょうか。コロナ禍以降に定着したオンライン会議では、例えPCの画面上であってもシャツのシワやヘアスタイルなど、身だしなみを整えることは相手への敬意を示すことでもあります。特に相手との関係性が浅い時期には、第一印象が大きく影響します。清潔感のある身だしなみを意識して、顧客からの信頼を獲得しましょう。

また当然のことですが、約束の時間を守ることも重要です。約束した時間に遅れる担当者よりも、時間どおり訪問してくれる担当者のほうが、信頼できる印象を与えまるのは言うまでもありません。

やむを得ない理由により遅れてしまう場合は、遅れるとわかった時点で連絡しておけば、訪問先の顧客は、あいた時間を有意義に使えます。このようなビジネスマナーを徹底したうえで、身につけたクロージングテクニックを駆使すれば、良い結果を得られる可能性が高くなります。

顧客セグメント別のクロージング戦略を構築する

基本的なクロージングテクニックと商談時の注意点を押さえた上で、さらに成約率を向上させるには、顧客を適切にセグメント化し、セグメント別に最適化されたアプローチを構築することが重要です。

例えば、「高予算×決裁者×緊急ニーズ」のセグメントには対面での手厚いクロージングを、「中予算×影響者×検討段階」のセグメントにはオンライン中心の段階的アプローチを行うといった戦略的な使い分けが可能になります。

このようなセグメント別戦略により、次章で紹介する8つのクロージングのコツをより効果的に活用できるようになります。相手のセグメントに応じて適切なタイミングで適切な手法を選択することで、個々のテクニックの効果を最大化し、全体的な成約率向上を実現できるでしょう。

さらに成約率を上げる8つのクロージングのコツ

さらに成約率を高めるためには、「クロージングに関係する顧客心理を理解すること」「心理術も含めたテクニックを活用して的確に対応すること」が必要となります。

クロージングは、最後の契約を提案する段階だけで意識するべきものではありません。商談の終盤、確実に成約率を上げるためにも、序盤からクロージングに紐づく導線設計をすることが重要です。

1. 顧客の相場観を確認する

予算に関連して、顧客の「相場観」を確認することも重要です。相場を確認すると一口にいっても抽象的でわかりにくいため、具体例を交えて解説していきたいと思います。

例えば、とあるメンズ服を営業する店員がいたとします。お客様はその服屋さんよりも少し安めの相場感を持っているのに対し、機能性やデザイン面を訴求、他の高価格帯の服の相場感を伝えることで、「その価格を払う価値ある」と納得感を持ってもらうことが可能です。

このように、価格が安い場合はそれ自体をアピールできますが、価格が高い場合でも、自社商品/サービスのアピールが重要です。また下記の要素を定量面併せて伝えることで、説得の材料にすることができます。

• 機能やサポートの充実度
• 導入後の予測売上推移
• 導入後の予測コスト削減幅
• 現状と比較した時の改善幅

このように、こちらからあえて相場観を伝えることで、ユーザー自身が適切な判断ができるようにコミュニケーションをとる必要があります。的確に伝えることで価格面でのメリットを理解してもらうこともできるでしょう。

2. 自社サービス/ 事例・競合に詳しくなる

企業に商品・サービスを売り込む際に、営業として信頼されるかどうかという課題もあります。 「このサービスで、20％もコスト削減ができます」など、数字を並べただけの提案をしてしまっていませんか？

この場合、具体的にサービスのどのような部分がなぜコスト削減に繫がるかが分かりにくいため、顧客から信頼を勝ち得ることは難しいでしょう。

その商品・サービスを契約するメリットとともに、実際に既に購入した顧客がどのように活用し、課題を解決したのかといった背景を事例と併せて説明すると良いでしょう。

お客様としても「自分ごと化」が進むことで、「高いお金を払って効果が出るかわからない」といった懸念点を潰すことに繋がり、 また商品・サービスそのものや担当者の発言に対する信頼がUPする可能性が高まります。その結果、成約率も必然的に上がります。

• 同業種での導入事例
• 具体的な数字
• どのように問題が解決されたか
• その結果、どのような成果が得られたのか？

つまり、サービスの理解はもちろん、それに関連する事例を把握することも、とても重要と言えます。クロージング以前に、営業職として非常に大切です。

さらに高みを目指す場合、競合他社の特徴なども詳しくなるとより良いでしょう。

なぜなら、お客様はあなたから買いたいのではなく、比較検討をした上で、良い製品・サービスを買いたいと思っています。

そのため、自社サービスのみならず、競合他社の情報も知っておくことで、根拠を持って自社サービスを取り入れるメリットを伝えることができるでしょう。また、他社に詳しくなっておくことで、先周りで対策を打つこともできるでしょう。

3. 顧客に選択肢を与える

クロージングを行う際には、ただおすすめのサービスやプランをすすめるだけではなく、選択肢を与え、顧客に細かな部分を決めてもらうことも重要です。

なぜなら、人の心理としては「自分で決めたい」と、あくまで主導権を自分のものにしたい欲求があります。

お客様に主導権を渡すような伝え方として、「選択肢を与える」という方法があります。実際によくあるシーンを例に、3パターンで比較してみましょう。

1. 「現在Bプランをおすすめしています」
2. 「低価格のCプランがありますが、より充実したBプランをおすすめしています」
3. 「低価格のCプラン、高価格のAプランがありますが、中間のBプランもご用意しています。Bプランでも十分コンテンツをお楽しみいただけるかと思います」

成約になりやすい中間価格のBプランを薦めるのは営業の1つのセオリーですが、パターン1、2はいずれも主導権が営業側にあるように感じられます。しかしパターン3では、営業側はお客様に選択肢を与え、お客様は自分の意志で選択することができる状況を作ることができており、お客様に検討する時間を与えています。

この方法により、柔軟な対応をしてもらっている感覚を与えることができるため、顧客は安心して契約に進むことができます。

4. 沈黙を恐れない

顧客が沈黙した時には、むやみに商談を再開しないようにしましょう。沈黙した顧客は購入を真剣に考えていて、購入後に自社の業務がどう変化するのかなど、頭の中で情報を整理していることもあります。

自分の成功パターンのみに囚われず、相手のペースに合わせることも重要です。相手の考えの煮詰まり具合を見計らって、「いまどのあたりで悩まれていますか？」などと聞いてみましょう。

5. お金の話は最後に

お金の話は営業にとってもお客様に取っても重要なポイントです。はっきりと自信を持って話すべき内容ですが、お客様が迷っているタイミングは注意が必要です。焦ってお金の話をしてしまうと、検討から外れてしまう可能性があります。

例えば、あなたは洋服を買いに行った時に下記の2つのケースだとどのような心理状況に陥りますか？

• 値札を見ながら、洋服を見る
• 洋服を見てから、値札を見る

値札と洋服を見るという行為は変わりませんが、多くの人が後者の方が購入金額が高くなるでしょう。 理由は、洋服を先に見ることで、あなたの中で欲しい！というニーズが高まった上で値札を見ているからです。 逆に、値札を先に見ているケースだと値段が手に届く金額かどうかを無意識に判断してしまっているのです。

営業においてもこれは同じで、お金の話はサービスの特徴や強みを十分伝え、メリットを感じてもらった後に話すように意識すると良いでしょう。

6. YES BUT法を使う

YES BUT法（イエスバット法）は相手の意見にぶつからないようにするクッション話法の一つです。

商談相手の発言に対して、まずは「YES」で相手の話を肯定します。「そうですよね」「その気持ちすごく分かります」などと頷きましょう。そうして相手の意見をしっかりと受け止めた上で、自分の意見を述べます。「ですがこちらのプランならどうでしょう」、「ですがこの商品にはこういったメリットもあります」といった形でYESの後に「BUT」で続けます。

人は自分の意見を否定されると嫌な気持ちになります。このYES BUT法を用いるとその気持ちを薄められるので、相手からの好感を下げずに自分の意見を伝えられます。

7. できない理由をつぶし、やるべき理由に結びつける

営業で、お客様が成約に踏み切れない理由として主に以下が挙げられます。

• もっと安いものはないか？
• もっと良いものはないか？
• 費用対効果は合うのか？
• この営業を本当に信用して良いのか？

このような理由で契約するか否かを悩まれている状態でクロージングをかけても、成功する確率は低いものです。お客様の悩みや不安を解決できるように1つ1つ提案を行い、やるべき理由を提示した上でお客様が納得した状態でクロージングにかかりましょう。

8. ストレートに購買意欲を聞く

お客様の中には、「契約したいけれど、どうしようかな」という心境になっていることもあります。

そういった方には、契約／購入していただけるのか、まだ検討している段階なのか、率直に聞くことで1つのきっかけとなります。顧客としても不安要素を抱えています。そのため、明確な言葉でクロージングを切り出すことで、最終決断するために顧客を後押しすることができます。

訪問営業とオンライン営業の「成約率」に大差はないことが多い

コロナ禍を経て、インサイドセールスでなくとも、オンラインで商談を行うケースが定着しました。

「オンライン営業では成約に至らないのでは」と不安になる方もいるかもしれません。HubSpot「日本の営業に関する意識・実態調査」（2021年2月）では、リモート営業を導入した企業の商談成約率が42.2%、非導入企業が39.1%と、導入の有無による大きな差は見られませんでした。同調査の最新版（2026年）でも、訪問型営業の方が成約率が高いと考える営業担当者は44%にのぼり、営業スタイルへの思い込みは根強いものの、成約率そのものが訪問かオンラインかで大きく分かれるわけではない、という2021年時点の知見は今も有効と言えます。

むしろオンライン商談には、移動時間や工数がかからない、会議室が必要ない、必要な資料をすぐにオンラインで共有できるなどのメリットがあると考えられるでしょう。

なお、訪問の機会を逃すことで減ってしまった見込み客との接触頻度を回復するのであれば、メールを活用するのも手段の一つです。もちろん闇雲にメールを送り続けるのではなく、目的に応じて適切なコミュニケーションを取ることが重要ですが、新たな商品やサービスの案内をはじめ、季節の挨拶やイベントへの招待など、メールを送る機会は多々あります。

クロージング率向上の仕組みはどう構築するのか

クロージング率を伸ばすために商談の質を上げることも重要ですが、クロージングしようとしているリードの成約確度が高いのかを見極める仕組みを構築することも大切なポイントです。

特にBtoB領域の場合は、見込み客とのリレーションの先に高いクロージング率を達成すようとするならば、下記のプロセス大枠に沿って、「クロージングすべきリードは誰か」を認識しておく必要があります。

さらにリードに対して最適なアプローチを行うために、スコアリングという手法もあります。最初に認知してからナーチャリングで関係を築いていくプロセスにおいて、企業と接点を持ってくれたポイントや回数を定量的に管理し、成約に向けた適切なタイミングやコミュニケーションを測るものです。

BtoBマーケティングの戦略立案や個別施策についての詳細は、企業によって課題感が異なるために本記事では詳しく解説いたしません。もし自社の営業成果でお困りの場合は、弊社サービスサイトをご覧いただき、お気軽にご相談ください。

営業業務の効率化も重要な戦略

クロージングには顧客情報の十分なヒアリングを理解が必要なことはすでにお伝えした通りですが、そもそも日々の業務に追われてしっかりと顧客に向き合えていない場合は、組織体制そのものから見直す必要があるかもしれません。

Sales Force Researchが2018年に公開した「全世界2,900人以上を対象にしたセールスの動向に関する調査結果」では、営業担当者は平均して全体の約34%しか本来の営業業務にあてることができていないといった調査結果が示されました。さらに、Salesforceの最新版「セールス最新事情（第6版）」（2024年公開）でも、日本の営業担当者が1週間のうち本来の営業活動にあてている時間は平均でわずか32%にとどまっており、状況が大きく改善していないことが明らかになっています。

※引用：第3回年次レポートセールス最新事情｜Salesforce Researchより

これはデータ入力や資料作成など、顧客との直接的なコミュニケーションではない業務が発生・蓄積していることが原因であると伺えます。

ここに関しては、営業実績のレポート作成、顧客情報管理の工数を削減するために営業支援ツール（SFA）やマーケティングオートメーション（MA）ツールの導入も見当してみましょう。もちろん目的や予算をしっかりと見定めた上で導入可否の判断をする必要がありますが、少しでも業務を効率化することができれば、より本来のクロージング戦略に注力できるようになるでしょう。

SFAツール選定のポイント

営業支援ツール（SFA）の導入を検討する際は、営業担当者の使いやすさを最優先に選択することが重要です。

SFAツールでは案件管理・顧客情報管理・商談内容の記録といった基本機能に加え、売上予測や分析・レポート機能も活用できるため、クロージング率向上に直結する商談進捗の可視化や成約パターンの把握が可能になります。

特に外回りの多い営業チームでは、スマホやタブレットからリアルタイムで商談結果を入力できるマルチデバイス対応のツールを選ぶことで、帰社せずに報告書作成ができ業務効率が大幅に向上します。

導入時は月額1,000円程度の小規模プランから月額数万円の本格的なプランまで幅広い選択肢があるため、自社の営業規模と予算に合わせて段階的に導入を進めることが成功の鍵となります。

まとめ｜クロージングの決め手は、顧客目線に立つこと

以上、営業担当者なら知っておきたいクロージングの重要性や具体手法について解説してきました。

繰り返しになりますが、商談を成約に繋げるには、顧客の視点を第一に考えることがもっとも大切です。どれほど高度な営業テクニックを身につけたとしても、顧客の視点がわからないままの状態で、成約に結び付けるのは困難だからです。

営業担当者に求められるのは、顧客視点を忘れないことや、商品・サービスに精通しているからこそできる、プロフェッショナルな提案力です。

もし、そもそもの営業組織全体の戦略を見直したいとお考えの方は、営業戦略と具体的な戦術について説明している下記も合わせてご覧ください。

本記事が顧客の視点で課題を明確にし、適切な提案を行う一助となれれば幸いです。

よくある質問とその回答